カギでお困りの際は、一般錠・電気錠問わずご相談ください。
カギでお困りの際は、一般錠・電気錠問わずご相談ください。
慌ただしくなる新生活時期に備えて、防犯設備の点検・見直しを
物件設備の中でも防犯設備は、基本中の基本であって当たり前、正常に稼働しているものと思いがちではないでしょうか。故障したり、必要な設備がなかったことに気づいて慌てる場面も少なくありません。
職場や家族など環境の変化が集中する年明けから春にかけては、業界としても繁忙期になります。安心して、新年そして繁忙期に備えるため、早めに相談ができるよう、年末の防犯設備の点検・見直しに行うべきことをまとめてみましょう。
物件の防犯が必要な設備・場所を確認・検討
防犯設備の故障などはこちらに都合のよい時に発生するものではありません。
予期せぬタイミングでのトラブルが機会損失につながるケースも考えられます。
点検すべきところは、玄関ドア、窓、集合玄関、裏口が挙げられます。設備は、錠前、インターホン、ポスト、宅配ボックス、防犯センサー、防犯カメラなど。まず確認したいのは、防犯が必要な場所に、必要な設備があるかどうかです。なければ用意しなければなりませんし、不具合や故障がないかも確認します。キーの曲がりや抜き差し、電子錠や電気製品は正常に動作するか、反応の状態なども重要項目のひとつです。
むずかしいのは、設備が十分であるかどうかの判断でしょう。
なにを備えれば十分な防犯設備といえるのか、物件ならではの特殊な事情もあることでしょう。判断に困る場合は専門家に相談し、設置を検討することをお勧めします。
錠前は、ほぼ必ずある設備ですし、施解錠もできて当然のはず。とはいえ、それで安心できるわけではありません。錠前の耐用年数は一般錠の場合10年、電気錠（制御盤、テンキーなどの機器類含む）7年と、日本ロック工業会（JLMA）「錠の耐用年数についてのガイドライン」で示されています。錠前は非常に複雑で精密に作られており、耐用年数を超えている場合は、基本性能を維持するために「定期点検や定期メンテナンスが必要」とされています。
他にも、インターホンはインターホン工業会により、家庭用で10年、集合住宅用で15年の目安があります。また、日本防犯設備協会の信頼性委員会が警報装置やカメラ、センサーなど防犯機器の耐用年数について行った調査では、軒並み5～10年という結果が出ています。使用頻度によっても寿命に差が出ることがあります。
いずれも専門知識がないとわからない領域ですので、まだ使えるかどうかの判断や意見を専門家にご相談することをお勧めします。
防犯設備というと、内側からの視点のみになりがちです。物件の外へ出て、外からの視点で防犯を考えることも重要です。オートロックなのに周囲の環境により壁を乗り越えやすかったり、誰かが潜んでいたとしても視認しにくい状況であったという事例もあります。周囲の整理や清掃、植栽の剪定、不要物の撤去など、接近の制御や監視性の確保についても見直しましょう。
点検だけに留めず、早期の改善・改修を計画し実行
忙しい毎日の中、点検するだけでも大変です。大きな物件は点検箇所も多くなりますし、利用中の場合は、たとえば高層階の外に面した窓など、簡単に目視できない場所やものが存在します。点検場所やそれぞれの設備はリスト化したり、点検専用の図面に書き込んだり、見落としや漏れのないようにし、また点検した箇所は実施日や担当者の記録を残しておきましょう。
さらに大切なのは、その結果から改善・改修を計画することです。放置すると、物件価値に影響を与えかねません。逆に改善することで、物件価値の向上を見込める場合もあるでしょう。物件の防犯・設備の点検、修理・交換を検討の際は、ぜひ鍵と防犯の専門家にご相談ください。改修の要不要、スケジュール、予算感など豊富な経験とプロの目線で適切なアドバイスを受けることをお勧めします。
